2023年2月1日
2020年の記事となりますが、ここ数年で、せっかく便利なツールが世の中に出たにも関わらず、元の煩雑なツール、新卒さんなどにお伝えしていない企業様があるようですので、リビジョン株式会社で活用＆弊社クライアントもご活用しているツールをご紹介。すべて感覚的に使えるツールですので、とても便利なツールです。
在宅勤務やテレワーク導入でオンライン会議含め、IT系やWeb系以外でも一般的になって行く事で仕事の効率化や決裁がより円滑に。
IT・Web系企業は業務効率化のため多くの企業が数年前から利用している状況ではありますが、新型コロナの影響で突然在宅勤務やテレワークになり、どのサービスを利用するのが最適なのか判断がつかないケース、それらサービスが多すぎてどれを選択していいのかわからない事業者様向けに比較的多くの利用者が多いサービスをまとめてご紹介いたします。
尚、いずれのサービスも弊社が提供しているサービスではありませんのでサポート等は各サイトにてご確認ください。
【デザインやWebサイトの修正指示ツール】
Dropboxなどでも修正指示を行う機能はありますが、今回は2年前にもご紹介している2つの国内サービスを再掲
リテイク過多、認識の齟齬によるコミュニケーションコストは今までは何度も訪問打合せや電話で時間のロス＝コストにつながっていた。という場合は学習コストほぼ0、とても簡単なツールなのでおすすめです。
ビジュアルコミュニケーションツール – AUN[あうん]
無料で使えるページ修正指示Webツール ページを画像化メモ付き共有「誤認のない意思疎通・修正指示コストの改善」パスワード保護も
メモ付け方法は、以下3種類。画像データは登録時にトリミングも可能。
「ページキャプチャ」：入力したURLアドレスの画面をAUNが自動的に画像化して保存する
「PC内の画像」：PCに保存されている画像ファイルをドラッグ＆ドロップ（またはファイル選択）で登録する
「クリップボード」：現在クリップボードにある画像をペーストできる
Web・画像・動画・PDF・AI・PSDの修正依頼がブラウザ上で完結！修正依頼にかかる時間を1/5に 修正依頼ツール【MONJI】
様々なフォーマット（画像・動画・PDF・AI・PSD）の修正依頼がブラウザ上で完結でき、かつ無料で利用可能
Webサイトに関わらず、紙媒体、アプリのUIなどの小さい修正に時間がかかって双方のストレスや認識の齟齬による遅延や関係性の悪化などは修正ディレクションの問題も多分に含まれています。
そんなお悩みを解決するツールの一つとして、修正依頼ツール【MONJI】はとても便利なツールです。
【オンライン会議・Web会議ツール】
古くはSkype、Googleハングアウトなどテレカン用（遠隔会議）として様々なサービスがありましたが、ここ最近多くのユーザーが利用しているツールのみご紹介。
テレビ・Web会議ツール「Zoom」
ひとつの場所に集まって実施する必要があるミーティング体制をがオンライン上で可能に。
マイクやカメラが搭載されていない端末でも、外部機器を接続すれば電話会議、ビデオ会議が可能に。
また、Windows、MacOS、Android、iOSなど、あらゆるOSに対応しているのも特徴で、Zoomの利便性を高めています。
Zoomと同様のアプリケーションは他にもありますが、ビジネス特化されている事からも、会議の多い企業では有用性の高いツールとして活用されています。
【発注書・請書・納品書・検収書・請求書・領収書 オンライン契約ツール】
未だ日本では印鑑文化、FAXや原本を郵送。というものが根強いですが、雑務の解消・決裁スピード・コスト削減と全てにオンライン契約ツールはメリットしかありません。
電子契約法は平成19年、電子署名法は平成21年に成立しているにも関わらず。といった印象ですが、今後はどの業種でも活用される事を願っています。
電子契約・電子サインの導入ならAdobe Sign(旧EchoSig)
契約や承認の手続きに、多くの時間とコストをかけていませんか？とオフィシャルサイトにも書かれている通りですが、Adobe系ソフトやDropboxなどをご利用している場合は同期利用も可能なのでとてもスムーズに活用できます。
数日かかっていた署名プロセスを、わずか数分で終わらせることができ、コンプライアンスの強化にも。郵送や印紙にかかる無駄なコストも、もう不要。
クラウドサイン Web完結・印紙税0円の電子契約サービス
クラウドサインは「紙と印鑑」を「クラウド」に置き換え、契約作業をパソコンだけで完結。
Box、kintone、Salesforce、Hubble、Slackとも連携している事もあり、日本法人の多くが利用しているサービス。
他にも様々なサービスがありますが、こういったツールを突然強要するのではなく、コミュニケーションを円滑にするため、まずどれかのサービスを利用しているか確認し、双方にとってメリットとなりそうな場合のみご活用下さい。